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低身長症治療費用の保険適用について

更新日:2018/07/26 公開日:2015/03/31

低身長症

子供の背が伸びない「低身長症」の主な治療法「成長ホルモン治療」は、何年にもわたって継続的に行う必要があるため、費用の負担が気になるところです。健康保険の適用や助成制度はあるのか、ドクター監修の記事で解説します。

子供が「低身長症」と診断されたら、その原因となる病気によっては健康保険内で治療が可能です。ただし、健康保険が適用されたとしても長期間の治療が必要なため、費用がかさみます。そこで、国ではさまざまな公的助成金の制度を設けています。具体的にどのような内容なのか、詳しく解説します。

成長ホルモン療法には健康保険が適用

子供の低身長症の主な治療法である成長ホルモンの投与は、以下の場合に健康保険が適用されます。

・成長ホルモン分泌不全性低身長症

・SGA性低身長症

・ターナー症候群による低身長症

・プラダー・ウィリー症候群による低身長症

・ヌーナン症候群による低身長症

・軟骨異栄養症(軟骨無形成症や軟骨低形成症)による低身長症

・小児慢性腎不全による低身長症

いずれも、現在の背の高さや身長の伸び率が医学的に「低身長」と認められた場合で、治療が可能なのは3歳~思春期を経て骨の成長が止まるまでとされています。

健康保険が適用されれば、自己負担は治療費の3割で済みます。しかし、成長ホルモン療法は、3歳以上のできる限り早い段階から始め、思春期が始まるまで継続的に続けるのが望ましいため、長期間の治療によって費用がかさむのは否めません。

そこで、同じ月内に支払った治療費の自己負担分が一定の金額を超えた時には、超えた分が後で支給される「高額療養費制度」があります。一定の金額は年齢や所得によって定められていて、年収約370万円~約770万円の場合、ひと月の自己負担限度額は8万100円+(医療費-26万7000円)×1%となります。

詳しくは、『治療費や入院費用が心配な方を助ける高額療養費とは』の記事も参考してください。

小児慢性特定疾患による医療費助成制度

健康保険や高額療養費制度以外にも、以下のような助成制度があります。

小児慢性特定疾患治療研究事業

特定の小児慢性疾患にあたる場合に、医療費の一部を助成してもらえる制度です。低身長に関わる疾患としては、以下が認められています。一定基準を満たせばこの制度を利用することができます。

・成長ホルモン分泌不全性低身長症

・ターナー症候群による低身長

・プラダー・ウィリー症候群による低身長

・SGA性低身長症

・慢性腎不全による低身長

・軟骨無形成症による低身長

詳しくは、『子供の慢性疾患を支援する「小児慢性特定疾病医療費助成制度」とは』の記事も参考してください。

「乳幼児医療費助成制度」「子ども医療費助成制度」

いずれも地方自治体が行う助成制度です。

・乳幼児医療費助成制度

未就学児が健康保険適用内で治療を行った際に、医療機関に支払う自己負担分を一部、または全額助成してもらえる制度で、多くの自治体が実施しています。

・子ども医療費助成制度

小学生の児童が健康保険適用内で治療を行った際に、医療機関に支払う自己負担分を一部、または全額助成してもらえる制度で、実施する自治体が徐々に増えています(対象が0歳~小学6年生までや、0~中学3年生までなど、市区町村など自治体によって異なる場合があります)。

他にもさまざまな助成制度がありますので、かかりつけ医や自治体の窓口まで問い合わせてみてください。

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