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仕事ができない!ひどい生理痛で会社を休むときの対処方法

更新日:2018/01/30 公開日:2016/03/28

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仕事を休みたいほどひどい生理痛のときの対処法を見ていきましょう。

ひどい生理痛で会社を休む女性の割合

厚生労働省の委託を受けて、「財団法人女性労働協会」が、2004年に行った調査によると、「生理痛がある」と答えた人が、76.5%と大多数を占めました。また、生理痛が「かなりひどい・ひどい」と答えた人は28.6%でした。

しかし、このうち25.6%の人は「薬を飲めば仕事ができる」と答えており、「薬を飲んでも会社を休んだ」という人はわずか2.8%にとどまっていたのです。

生理痛は、女性であれば多くの人が経験していることです。また、身体的な症状だけではなく、精神的にもさまざまな症状が現れる人もいます。しかし、症状の重さや痛みには個人差があり、それがどれほどつらいかは本人にしかわかりません。生理痛や、生理前の気分の変調などによる経済的損失はとても大きいと言われています。また、仕事が手につかないほどの生理痛を感じるのは普通のことではありません。

生理痛がひどくて動けないときは我慢せず病院へ

生理痛があまりにもひどく、日常生活に支障をきたすようなら、一度婦人科で診てもらうことが大切です。病院できちんと検査を受けた結果、ただの生理痛ではなく、子宮内膜症などの病気が隠れている可能性もあります。婦人科では、保険診療で「鎮痛剤」「低用量ピル」「漢方薬」など、痛みを緩和できる薬を処方してもらえます。

生理は、女性なら誰もが毎月つき合っていかなくてはならないものなので、快適に暮らせるように、しっかり対処をしていきましょう。

生理休暇を取得して欠勤する方法も

生理痛がひどい場合には「生理休暇」を取得するという手段もあります。

生理休暇は労働基準法第68条で、「使用者は、生理日の就業が著しく困難な女性が休暇を請求したときは、その者を生理日に就業させてはならない」と定められています。「就業が著しく困難」という点については、なにか特別に証明する必要はなく、診断書などを提出する法律上の義務もありません。また、労働者が生理休暇を求めているのにもかかわらず、会社が生理休暇の取得を拒否した場合は、30万円以下の罰金が科せられることもあります。

ただし、法律では、生理休暇を有給休暇にしなくてはならないとは定められていないため、会社によって、有給扱いになるか欠勤扱いになるかが異なります。

とはいうものの、生理休暇は言い出しにくいものです。また、仕事を休むほどの痛みなど、日常生活に差し障るほどの生理痛は、一度しっかり調べたほうがいいので、婦人科できちんとみてもらうようにしましょう。

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